BACK GROUND
デジタルをもっと気軽に活用し、
ステータスに合わせて必要情報を
動画に全て格納し配信する時代
オンラインとオフラインの企業活動がダイナミックに変革する時代。DX（デジタルトランスフォーメーション）の浸透が急務とされています。
riclinkは情報伝達の課題を解決する新しいツールです。
営業や人材戦略の顧客対応から、社内情報共有や発信など、企業の活動シーンにおいて、あらゆるコンテンツをデジタル化します。riclinkを使えば、動画＋WEB＋PDFを一つの動画に組み混むことができます。さらに、WEBページ生成システム（CMS）も備えておりますので、必要な情報をまとめて最適なタイミングで届けることができます。
専門知識が無くても、誰でも簡潔にDX化できますので、受注率向上・業務効率化・顧客満足度向上・社内活性化・離職率低下・コスト削減などの効果をいますぐ発揮します。
FEATURE 01
最適な情報が最短で伝わる導線を実現
特に活用されてるのがインタラクティブ機能。「知ってもらい、理解もしてもらう」必要なタイミングで必要なコンテンツを見てもらう、その確率を上げることで成果も上がります。また、動画にWEBリンクやPDF等の資料を1つにまとめて配信できる、コンテンツのデジタルトランスフォーメーションツールです。
FEATURE 02
オンラインとオフライン
どちらの戦略とも相性抜群
オフライン戦略を支援する使い方、オンライン系戦略を支援する使い方の両方にマッチします。オフラインやオンラインのそれぞれの弱い部分をリクリンクで補足することで、法人セールスや人材戦略領域におけるデジタル戦略が完成。
FEATURE 03
制作知識がなくてもコンテンツの制作・管理・運用ができる
- 制作知識がなくてもコンテンツの制作/管理/運用を実現
- 動画にデータを貼り付けるインタラクティブ機能
- テンプレートによるWEBページの制作
- メディア記事やニュースなどのWEBページのDB管理
- PDFファイルをアップロードしてURLを発行
- パスワードを設定してセキュア配信ができる動画管理
コンテンツ運用管理のデジタルトランスフォーメーションツールとして、様々な便利機能を搭載してます。
SCENE
セールス・人材戦略をはじめ様々なシーンでriclinkを活用
セールス×riclink
!例えばこんな課題を解決
- オンラインのクロージングに課題がある
- オンラインでは思ったように熱量が伝わらない
- 受注確度を上げるためのフォローや打ち手はないか
人材戦略×riclink
!例えばこんな課題を解決
- 表面的な事前調査ではなく、より深く理解を促したい
- 者候補や内定者をグリップして流出を防ぎたい
他にも様々な活用方法が
-
リード獲得
リードジェネレーション
リードナーチャリング -
顧客対応・CS
カスタマーサクセス
アップセル・クロスセル -
組織運営
モチベーション向上
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制度運用
労務・社内周知・情報共有・社内研修
社内の課題や状況に合わせて活用のご提案いたします。
まずはお気軽にお問い合わせください。
FUNCTION
コンテンツのデジタルトランスフォーメーションツールとして、
他の動画閲覧サービスとは異なる様々な便利機能を搭載しています。
配信したコンテンツがきちんと閲覧されているかチェックしたり、
どのくらいみられているのかなどをデータードリブンに分析
-
動画総再生数
動画がどれだけ見られているか動画の注目度を知る事が可能です。その後の施策の参考にする事ができます。
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動画視聴者数/視聴率
視聴人数をカウントする事が可能です。またN値を入力する事で視聴率も集計可能となります。
-
動画完遂率
動画完遂率とは視聴した方が動画のどの地点まで見たかを集計します。最後まで見た場合は100%、半分までの場合は50%。全てに視聴の平均値を集計します。
内容の注目度の指標となります。 -
コンテンツタップ数/率
動画内のタップポイントとなるコンテンツがどれだけタップされたか数とその率を集計します。コンテンツ内容の興味度を知る事ができます。
-
リンク先推移数/率
タップされたコンテンツの内、実際にリンク先へ推移した数とその率を集計します。動画の内容次第ではコンバージョン率の指標となります。
-
視聴者コメント確認
/チャット確認COMING SOON
動画内から視聴者がコメントしたり、視聴者同士でチャット方式でコミニュケーションを取る事ができる機能もあります。その内容を確認する事が可能です。
他にも便利な機能が盛り沢山
機能一覧はこちら
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プライバシーポリシー(個人情報保護方針)
株式会社シーズ・リンク（以下、「当社」といいます。）は、本ウェブサイト（以下、「本サイト」といいます。）におけるプライバシー情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー（以下、「本ポリシー」といいます。）を定めます。
- 第1条 プライバシー情報
-
プライバシー情報のうち「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報を指します。
プライバシー情報のうち「履歴情報および特性情報」とは、上記に定める「個人情報」以外のものをいい、ご覧になったページや広告の履歴、ユーザーが検索された検索キーワード、ご利用日時、ご利用の方法、ご利用環境、ユーザーのIPアドレス、クッキー情報、位置情報、端末の個体識別情報などを指します。
- 第2条 個人情報を収集・利用する目的
-
当社が個人情報を収集・利用する目的は、以下のとおりです。
- （1）ユーザーにお知らせや連絡をするためにメールアドレスを利用する目的
- （2）ユーザーからのお問い合わせに対応する目的
- （3）上記の利用目的に付随する目的
- 第3条 個人情報の第三者提供
-
当社は、次に掲げる場合を除いて、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。ただし、個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
- （1）法令に基づく場合
- （2）人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
- （3）公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
- （4）国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
- （5）予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合
- 利用目的に第三者への提供を含むこと
- 第三者に提供されるデータの項目
- 第三者への提供の手段または方法
- 本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
前項の定めにかかわらず、次に掲げる場合は第三者には該当しないものとします。
- （1）当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
- （2）合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
- （3）個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめ本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いているとき
- 第4条 個人情報の開示
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当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあります。
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- （2）当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
- （3）その他法令に違反することとなる場合
前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。
- 第5条 プライバシーポリシーの変更
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本ポリシーの内容は、ユーザーに通知することなく、変更することができるものとします。当社が別途定める場合を除いて、変更後のプライバシーポリシーは、本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。
