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近年のトレンド!新たなビジネスモデルや収益を生み出す手法「エコシステム」とは

#トレンド・業界情報

2022.03.25

「エコシステム」という言葉を聞いたことはありますか?

ビジネスにおいて、企業間で連携し相互の収益を生み出す仕組みのことを「エコシステム」と呼びます。

ここ数年エコシステムはトレンド化しており、エコシステムを取り入れることで、利益を伸ばしている会社も少なくありません。

そこでこの記事では、以下について紹介します。
  • エコシステムとは?
  • エコシステムの具体例
  • エコシステムの3つのメリット
  • エコシステムの始め方

エコシステムとは

そもそもエコシステムとは、近い地域に暮らす生物がお互いに依存しながら生活している状態のことを指します。

ビジネスにおいては、事業を通じて企業が連携し、収益を生み出す構造や仕組みを「ビジネスエコシステム」と呼びます。

なかでもクラウドサービス提供企業が連携して、より利便性を上げたり効率化したりする「クラウドエコシステム」が近年のトレンドです。そこで、この記事では「クラウドにおけるエコシステム」に絞って解説します。

クラウドにおけるエコシステムの具体例

クラウドにおける身近なエコシステムの具体例としては、以下が挙げられます。

  • YouTubeの動画投稿後、自動でSNSに投稿する機能
  • GoogleやFacebookアカウントで他社のサービスに会員登録やログインができる「ソーシャルログイン」

riclinkでも、視聴ログをSlackやChatwork、Microsoft Teamsなどのチャットツールと連携して自動投稿できます。これもクラウドエコシステムの1つです。

そのほか、AppleやMicrosoftもエコシステムを取り入れて成果を伸ばし続けています。今やエコシステムは、今の時代に欠かせない手法の1つといっても過言ではないでしょう。

エコシステムを実現する3つのメリット

エコシステムを実現するメリットは以下の3点です。

  1. 自社サービスの利便性や価値が向上する
  2. より多くの顧客層へアプローチできる
  3. 新たなビジネスモデルを生み出せる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.自社サービスの利便性や価値が向上する

エコシステムは自社サービスの利便性や価値の向上につながります。

自社単体で新しい技術を開発するのが難しい状況でも、エコシステムを実現できれば、他社の技術を応用することができます。

連携した企業同士、それぞれがもつ強みを生かせば、市場の変化に合わせて製品・サービスを提供し続けることが可能です。

市場の変化も激しい時代だからこそ、エコシステムは非常に重要な手法だといえます。

2.より多くの顧客層へアプローチできる

エコシステムを実現できれば、より多くの顧客層へアプローチができるようになります。

これは、連携した企業がそれぞれの顧客へ向けて告知や提案ができるためです。見込み顧客の獲得や、アップセル・クロスセルに課題がある企業にとって、エコシステムはさらなる成長の糸口になるでしょう。

3.新たなビジネスモデルを生み出せる

新たなビジネスモデルを生み出せるのも、エコシステム実現のメリットです。

エコシステムを通じて他社のサービスと連携することで、自社では開発できないビジネスモデルのアイデアを得られます。

またエコシステムを実現すると、顧客から様々な反応があります。その反応を踏まえて、その後のサービス展開に活かせるのもメリットです。

エコシステムを実現すれば、既存の顧客へはもちろん、新規顧客・市場にマッチしたサービスの提供にもつながります。

まずは「身近に使われているツール」との連携がおすすめ

エコシステムを実現する際は、まず「身近に使われているツール」との連携から始めることをおすすめします。

身近に使われているツールと連携することで「自社サービスの解約を検討したが、連携している他社サービスが便利なのでやめられない」などと、解約のリスクを軽減できるからです。

「エコシステムは何から始めれば良いのかわからない」と感じる方も多いかもしれません。そのような場合、まずは「身近に使われているツール」との連携を考えてみてはいかがでしょうか。

ちなみに、継続的にエコシステムを実現するには、「コラボレーション」の発想を持つことが重要です。

ここで言うコラボレーションとは、必ずしも「API連携」ではありません。例えば、「MAツールでriclink動画を送付する」といった発想も、コラボレーションのひとつです。

「あのサービスとこのサービスをコラボレーションできないか?」という思考を持つことで、様々なアイデアが浮かびます。

市場が日々変化する今だからこそ、エコシステムの発想を日々の業務に取り入れてみてはいかがでしょうか。

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